特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）が主催する「2021年度JNSA表彰」において、キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社（代表取締役社長：金澤 明、以下キヤノンITS）社員がサブリーダーとして参加している「インシデント被害調査ワーキンググループ」が、「JNSA賞」を受賞しました。

日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）は、情報セキュリティ向上のための活動を通じて広く社会に貢献するなどした、個人、団体、JNSAワーキンググループ（以下、WG）を、「JNSA賞」として表彰しています。
このたび「2021年度JNSA表彰」において、キヤノンITS社員をサブリーダーとする「インシデント被害調査WG」が「JNSA賞」を受賞しました。本WGが2021年8月に公開した「インシデント損害額調査レポート」が、セキュリティ従事者などから多くの高評価を得ており、2021年度におけるJNSAの活動を代表する成果物の一つとなったとして選出されました。
キヤノンMJグループは、「社会・お客さまの課題をICTと人の力で解決するプロフェッショナルな企業グループ」をめざし、長年にわたり蓄積してきた経験とノウハウをベースに、SIおよびコンサルティング、各種ソフトウエアの開発・販売をしています。
ITセキュリティの分野においては、セキュリティベンダーとして専門組織「サイバーセキュリティラボ」を中核にマルウェア解析やサイバーセキュリティ関連技術の研究、調査とともに、団体活動への参加や、教育機関との共同研究や産学連携などさまざまな活動を展開しています。これらの取り組みを通じて、業界全体の技術向上と自社のノウハウや技術力の向上をめざします。

「インシデント損害額調査レポート 2021年版」では、経営者の中でも特に中小企業の経営者の方に向けて、インシデント発生時の具体的な対応やそのアウトソーシング先、対応などによって実際に生じるコスト（損害額・損失額）を、各事業者への調査により明らかにしています。これにより、事前対策・事後対応の両面において、セキュリティ対策の強化を促進することを目的としています。

JNSAは、当時社会インフラとしてインターネットを中心に情報ネットワーク社会が形成され、ネットワークセキュリティが必要不可欠のものになる中、ネットワークセキュリティ製品を提供しているベンダー、システムインテグレーター、インターネットプロバイダーなどネットワークセキュリティに携わる組織が結集して、ネットワークセキュリティの必要性を社会にアピールし、かつ、諸問題を解決していく場として、2000年に設立されました。

キヤノンMJグループは、JNSAの正会員および幹事企業として各種ワーキンググループへ参画するなど、同協会の活動を積極的に支援しています。