昨今多様化する様々な脅威に対し、ファイアウォールだけですべてを防止することは不可能です。
FortiGateはファイアウォール機能に加え、ウイルス対策、迷惑メール対策、Sandbox機能やWebフィルタリングなど、複数のセキュリティ機能を統合しており、多面的な脅威に対抗できるUTM（統合脅威管理）です。
万が一ウイルスが持ち込まれた際も、ウイルスがC＆Cサーバー（ウイルスに命令を送るサーバー）と行う通信をブロックするため、動きを封じることが可能です。
また、キヤノングループから導入いただいたFortiGateにはオリジナル機能として「JLIST連携機能」を搭載しており、日本特有の最新の脅威にさらなるセキュリティ強化の実現が可能です。

「JLIST」は、株式会社ラックが提供する独自の国産ブロックリストです。セキュリティ監視・マルウェア分析・技術研究を日々行っている日本のエンジニアによる知見を集結しデータベース化しているため、日本特有の脅威に対してより高い防御力を発揮します。
キヤノングループから導入いただいたFortiGateには、もともとFortiGateが持つ世界レベルの脅威情報データベースに加え、日本独自の脅威情報データベース「JLIST」連携機能が標準搭載されています。世界と日本、それぞれのデータベースを併せ持つことで、より精度高く脅威を検知し、安全なネットワーク環境を実現可能です。

FortiGateは、「https://～」から始まるサイトなど、SSL通信をするサイトやメールのキュリティチェックを行う「SSLディープインスペクション機能」を搭載しています。全上場企業におけるホームページの常時SSL化対応状況は76％以上（2019年12月）で、利用するほとんどのサイトがSSL通信といっても過言ではありません。
しかしながら、SSL通信のセキュリティチェックに対応していないセキュリティ機器ではその通信内容が検査できず、マルウェア感染を引き起こすなどセキュリティ上の不安が残ります。また、それらセキュリティ機器の穴をねらって、昨今マルウェアがC＆Cサーバーと行う通信などもSSL通信化されています。
FortiGateはSSL通信のセキュリティ検査機能を標準搭載しておりますので、昨今のネットワーク環境でも安心して利用することが可能です。

テレワークが普及したことで、クライアントVPNの不正接続被害が多発しています。特に不正接続後にランサムウェアが送り込まれ、社内のデータ（バックアップも含む）がすべて暗号化されてしまうなど、復旧が見込めない重大な被害が目立っています。
FortiGateに連携するワンタイムパスワードトークン「FortiToken」を利用すれば、接続時に通常のID／パスワードに加えて「ワンタイムパスワード」の入力が必要となります。
ワンタイムパスワードは盗むことができませんので、不正接続被害を最小限にし、安心したテレワーク環境を実現することが可能です。
トークンはハードタイプのFortiTokenとアプリケーションタイプのFortiTokenMobileの2種類でご提供しています。

累計販売・構築実績 87,000台超（2022年9月現在）
小規模～大規模構築設計、拠点間接続、冗長構成など豊富な設計構築実績がございます。