統合脅威管理（UTM）FortiGate

キヤノンMJグループからご提供するFortiGateは、セキュリティデータベースをさらに2つ追加搭載したキヤノンMJグループオリジナルモデルです。
もともとFortiGateが持つ世界レベルの脅威情報データベースに加え、「JLIST」と「Anomali」データベースへの連携機能が搭載されています。3つのセキュリティデータベースを連携させることで、さらに検知率を強化したモデルとなっています。

「JLIST」は、株式会社ラックが提供する独自の国産ブロックリストです。セキュリティ監視・マルウエア分析・技術研究を日々行っている日本のエンジニアによる知見を集結しデータベース化しているため、日本特有の脅威に対してより高い防御力を発揮します。

「Anomali」が提供するセキュリティデータベースは、世界の最新の脅威に強いセキュリティデータベースです。昨今増加しているゼロデイ攻撃への対応力を強化することが可能です。

FortiGateは、「https://～」から始まるサイトなど、SSL通信をするサイトやメールのセキュリティチェックを行う「SSLディープインスペクション機能」を搭載しています。世界各国における Chrome での HTTPS の使用状況データより、2024年3月現在、日本の通信の94％がHTTPSサイトへの通信となっています。（出典：ウェブ上での HTTPS 暗号化 – Google 透明性レポート）
しかしながら、SSL通信のセキュリティチェックに対応していないセキュリティ機器ではその通信内容が検査できず、マルウエア感染を引き起こすなどセキュリティ上の不安が残ります。また、それらセキュリティ機器の穴をねらって、昨今マルウエアがC＆Cサーバーと行う通信などもSSL通信化されています。
FortiGateはSSL通信のセキュリティ検査機能を標準搭載しておりますので、昨今のネットワーク環境でも安心して利用することが可能です。

テレワークが普及したことで、クライアントVPNの不正接続被害が多発しています。特に不正接続後にランサムウエアが送り込まれ、社内のデータ（バックアップも含む）がすべて暗号化されてしまうなど、復旧が見込めない重大な被害が目立っています。

FortiGateに連携するワンタイムパスワードトークン「FortiToken」を利用すれば、接続時に通常のID／パスワードに加えて「ワンタイムパスワード」の入力が必要となります。
ワンタイムパスワードはその場限りのパスワードなので盗むことが出来ません。VPN接続時のセキュリティを強化することが可能です。

FortiGateはVPN認証時に電子証明書認証サービスと連携させることが可能です。電子証明書認証を利用することで、接続時に通常のID／パスワードに加えて「電子証明書がインストールされていること」が必要となります。
利用者は今まで通り、ID・パスワードの入力だけなので、手間なくVPN接続時のセキュリティを強化することが可能です。

警視庁のデータよりランサムウエア感染経路の63％はVPN機器からの侵入といわれています。
（出典：令和5年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について：令和6年3月警視庁）
被害を受けた企業のネットワークログからも、多くは海外からの不正アクセスであることが確認されています。
FortiGateは接続元の国を指定してVPN接続制限をかけることが出来るため、海外からのVPNアクセスを禁止することでセキュリティ強化が期待できます。

累計販売・構築実績94,000台超（2024年2月現在）
小規模～大規模構築設計、拠点間接続、冗長構成など豊富な設計構築実績がございます。