「ストレスチェック」でコロナ禍のメンタル不調を防止!
~ニューノーマルを味方にできるソリューションのご案内 その2~
2021年2月1日
新型コロナウイルスの流行がはじまり、1年がたちました。先月は「ニューノーマルを味方にできるソリューション」として、 「適性検査」ソリューションについてご紹介しました。 今月は、2015年12月に義務化されました年に1度の「ストレスチェック」に関する課題とソリューションをご紹介します。※
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※従業員50名以上の事業所が対象となります。非正規社員も対象となりますが、契約期間1年未満、あるいは労働時間が通常の労働者の所定労働時間の4分の3未満の労働者に関しては対象外です。
新型コロナウイルスのメンタルへの影響をご存知ですか?
日本うつ病学会の「COVID-19に関する資料※」によりますと、以下の研究結果が出ています。
新型コロナウイルス感染の流行に伴い、さまざまなストレスが生じ、こころの反応や社会的な問題が出現します。
これはウイルスそのものによって引き起こされる生物学的な感染症(第一の感染症)に次いで生じる第二・第三の感染症(心理的・社会的感染症)と考えられています。
- 第一の感染症:ウイルスそのものによって引き起こされる「疫病」
- 第二の感染症:感染に対する「不安や恐怖」
- 第三の感染症:不安や恐怖から生じる「差別や偏見」
上記に加え、従業員の状況によっては「自分自身への無力感」や「孤立や偏見」へ不安をお持ちの方がいる 可能性があります。
テレワークや直行直帰等で、従業員と直接顔をあわせる機会が減った今年こそ、どんな企業でも「ストレスチェック」の受検と結果への柔軟な対応が求められる年となります。
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ストレスチェック制度の流れ
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実施担当者(衛生委員会等)で「ストレスチェック実施規定※」を策定し、全従業員に通知
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ストレスチェックの実施
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実施者へ結果報告
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受検結果より高ストレス者を選定し、面接指導の要否を判定
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希望者に対して、医師による面接指導
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医師からの意見を聴収
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必要に応じて、就業上の措置を実施
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※ストレスチェック実施規定には、使用する質問票、高ストレス者選定基準、産業医の選定、窓口の設置などが含まれます。
「ストレスチェック」の実施にはこんなメリットがあります!
「ストレスチェック」は以下を目的として、義務化されています。
- メンタル不調を未然に防止する。
- 本人や組織に現状を把握してもらう。
- 受検結果の集団分析を行い、職場環境の改善に生かす。
さらに、ソリューションの導入により以下のメリットが見込めます。
- 「ストレスチェック制度」に則った運用ができる。
- 「ストレスチェック」導入に必要なツールが用意されており、サポート体制も整っている。
- 全国の専門医による医師面接のサポートを受けることができる。
- 従業員のストレス耐性を見える化でき、対策を練ることができる。
「ストレスチェック制度」への取り組みは、従業員を大切に思う気持ちの表れです。
ニューノーマルの一環として、「ストレスチェック」を活用した職場環境の改善を目指してみませんか。
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