総合情報漏えい対策ソリューション GUARDIANWALLシリーズ
導入事例一覧
会社名・導入事例 | 内容 | 導入製品 | 業種 | 社員規模 |
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関西電力株式会社 さま![]() |
PPAP対策 | MailConvert on Cloud | 電気事業 | 3,000名以上 |
株式会社オプテージ さま![]() |
誤送信対策・PPAP対策 | MailConvert on Cloud MailFilter on Cloud |
電気通信事業 情報サービス |
3,000名以上 |
国立研究開発法人物質・材料研究機構 さま | 誤送信対策 | MailConvert on Cloud Outbound Security for Microsoft 365 |
研究機関 | 1,000名~3,000名 |
日興通信株式会社 さま | 誤送信対策・PPAP対策 | MailConvert on Cloud | 情報サービス | 500名~1,000名 |
公益財団法人京都大学 iPS細胞研究財団 さま | メール保管・監査 外部脅威対策 |
MailArchive on Cloud Inbound Security for Microsoft 365 |
研究機関 | 100名~500名 |
導入事例
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写真左から、河原さま、小泉さま、荻さま
株式会社オプテージ
経営本部 コーポレートITシステム部
IT基盤・技術支援チーム
チームマネージャー
荻 健一郎 さま
経営本部 コーポレートITシステム部
IT基盤・技術支援チーム
小泉 佳大 さま
経営本部 コーポレートITシステム部
IT基盤・技術支援チーム
河原 秀平 さま「GUARDIANWALL Mailセキュリティ・クラウド」が大規模組織でも柔軟に対応するメールセキュリティ環境を構築
オプテージではメールシステムの刷新をきっかけに、セキュリティシステムの見直しを検討。PPAP対策が叫ばれる中、セキュリティ強化が期待されるダウンロードリンク化方式への移行を決定した。その実現のため、細かな設定が可能なクラウド型セキュリティシステムを採用し、大規模組織でのさまざまな要求にも迅速に対応できるメールセキュリティ環境を実現した。
株式会社オプテージ
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写真左から、荻野さま、吉田さま、山科さま
国立研究開発法人 物質・材料研究機構
情報基盤統括部門 情報化推進・基盤室
室長 荻野 寛 さま
情報基盤統括部門 情報化推進・基盤室
主任エンジニア 山科 雄輝 さま
情報基盤統括部門 情報化推進・基盤室
エンジニア 吉田 和正 さまOutbound Security forMicrosoft 365が
さまざまな環境に適応したメール誤送信対策を実現物質・材料技術の向上を図ることを目的に設立された物質・材料研究機構は、BCPや情報セキュリティなどの観点から機構全体のシステム環境を再構築。同時に「GUARDIANWALL Outbound Security for Microsoft 365」などのGUARDIANWALL製品を導入することで、運用負荷をかけずにメールセキュリティ対策を強化した。
国立研究開発法人 物質・材料研究機構
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(写真左から、中上さま、江口さま、松村さま)
企画部門 企画推進室 企画グループ
広報サブグループ
中上 依美里 さま
細胞調製施設(FiT) 製造部
イノベーションチーム チームリーダー
江口 金宏 さま
企画部門 企画推進室 事業推進グループ
松村 優美江 さまGUARDIANWALLにより
安心・安全なiPS細胞の製造を
支援するシステム環境を実現2020年4月に公益財団法人として本格的に活動を開始した京都大学iPS細胞研究財団。
iPS細胞の製造・ストックを担うことでこれからの再生医療を支えていくことになる。
独立組織としてシステム・ネットワーク環境を一から構築する必要があったが、iPS細胞の研究や製造技術に関わる重要なデータを保護しつつ、「安全な細胞」の製造を支援するためのシステム環境を作り上げることに成功した。
公益財団法人京都大学 iPS細胞研究財団
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(写真左から、池田さま、三上さま、金子さま、森さま)
執行役員 技術副統括 情報システム部長
金子 征文 さま
情報システム部 情報システム課長
池田 修一 さま
執行役員 事業推進部長 森 幸隆 さま
事業推進部 課長 三上 悟 さまクラウド化によるセキュリティ要件変更に素早く対応
メールセキュリティ管理の全社一元化で内部統制強化を実現ICTソリューションをワンストップで提供する日興通信では、可用性向上やBCP対策の一環として業務アプリケーションの一部をMicrosoft 365を活用してクラウド化した。
同社では、Microsoft 365との連携が可能なクラウド対応型セキュリティソリューションを導入し、メールセキュリティ管理を一元化。
グループ会社間で発生していたセキュリティポリシーの差異や手作業による添付ファイルの暗号化作業を解消し、より堅固で効率的なセキュリティ管理体制を構築した。
日興通信株式会社
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キヤノンマーケティングジャパン株式会社