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受診者数の増加や在籍医師の不足などを背景にスピーディーな遠隔読影のアウトソースを実現社会福祉法人聖隷福祉事業団 保健事業部

業種:医療|職員数:1万6,456名|成果:業務効率の向上・安定稼働、コスト削減、顧客/従業員満足度向上

質の高い健診サービスで地域の人々の健康を守るため、聖隷グループとして積極的に医療DXに取り組んでいく

結核で苦しむ地域の人々の支えとなることを目的として1926年に誕生した団体。現在では日本最大級の社会福祉法人へと発展を遂げ、「医療・保健・福祉・介護」の分野で総合的なサービスを提供しています。そのなかで保健事業部は、人間ドックや一般健康診断、特殊健康診断、特定保健指導などに力を尽くし、静岡県内で「聖隷健康診断センター」、「聖隷予防検診センター」をはじめとする6施設を展開しています。
同事業部では、各健診における受診者数の増加や在籍医師の不足などを背景に、外部機関と連携した遠隔読影の仕組みづくりを模索していました。そこでキヤノンITSメディカル(以下、キヤノンIM)の「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」を活用して業務効率化を図り、目覚しい成果を挙げています。保健事業部の武藤氏、小林氏、蛭田氏、野沢氏、鈴木氏に導入における背景やシステムの選定理由、運用の効果などについて詳しく伺いました。

導入のポイント

お客さまの課題
  • 受診者数の増加に伴う読影体制の限界
  • 遠隔読影依頼の準備業務の負担が大きい
  • 既存基幹システムとのシームレスな連携
解決策
  • 既存基幹システムとのシームレスな連携によるワークフロー自動化を提案
  • クラウドサービスによる運用保守の負荷・コスト削減を提案
導入効果
  • ワークフロー自動化による飛躍的な業務効率化
  • リアルタイム遠隔読影に対応

導入ソリューション・製品

健診向け遠隔読影インフラサービス
健診機関から依頼されたX線撮影装置などで撮影した検査画像を専門の読影医師が読影し、結果レポートを健診システムと連携させることができるサービスです。
検査画像を読影するまでのワークフローや大量データの処理を効率化する機能を実装し、シームレスに健診システムと連携することで健診業務の生産性の向上と業務効率化を実現します。

導入背景健診サービスの品質維持・向上と業務効率化の方法を模索

超高齢化社会を迎え、医療ニーズがますます高まる現代日本。そうしたなか、長年にわたって地域の人々の健康を支え、各種健診サービスを提供してきた聖隷グループでは具体的にどういった課題があったのでしょう。

受診者数の増加に伴う読影体制の限界

当法人では、健診におけるMRIやCTの検査画像の読影を行う際、診断の質を担保するため、以前よりダブルチェックを徹底してきました。しかし、特定健診の実施、健康・予防の意識の高まり、がん検診の推進により受診者数の増加が顕著になると、ダブルチェックで時間と手間が余計に掛かる分、聖隷グループ内の医師だけでは段々と読影の件数に対応しきれなくなってきていました。
そこで外部の読影事業者と連携した遠隔読影を活用することを決断しました。

読影を依頼するための準備業務が負担に

いざ遠隔読影をスタートしたものの当時使っていた初期システムは健診専用ではなく、機能性が求めていた水準に達していなかったため、今回の検査画像と過去画像をUSBに保存したり、問診票や所見を記した書面をスキャニングしてデータ化したりといった人的作業が発生し、読影を依頼するまでに想定以上の工数を要していました。しかも、読影後の判定結果のレポートはFAX受信のため、聖隷グループ内の医師が確認する際は紙の用紙を届ければならない。さらにその用紙をPDFファイルを所定のフォルダに保管する手間も掛かっていました。
こうした状況を改善する業務効率化の方法を模索する中でご提案いただいたのが、キヤノンIMさんの「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」でした。

保健事業部 事業部長
聖隷健康診断センター 所長
医学博士 武藤 繁貴 先生
聖隷健康診断センター 次長 放射線課 技師長
修士(保健学) 小林 秀行 氏
聖隷健康診断センター 放射線課
課長補佐 鈴木 恵 氏
聖隷予防検診センター 地域・企業健診センター
放射線課 技師長 蛭田 淳也 氏
聖隷健康サポートセンター Shizuoka
放射線課 技師長 野沢 滋幸 氏

選定理由健診に特化したシステムを具現化できるキヤノンIMの確かな技術力

遠隔読影の仕組みづくりを本格化するなかで、キヤノンIMの「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」を選択した理由はどこにあったのでしょう。提案内容や導入の決め手となったポイントなどを伺いました。

業務効率化を追求するシステムへカスタマイズ

まず保健事業部としては、健診業務を担う既存の基幹システムと連携が図れること、遠隔読影の依頼から判定結果レポートの返却までを自動化できることといった要望を提示しました。そこでキヤノンIMさんに尽力いただいて、「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」で当法人の健診業務に合わせた連携ソフトを個別にカスタマイズしていただきながら一緒に作り上げていった形です。
例えば、肺がん検診の判定においては「結節影」「陳旧性炎症」という所見の言葉や病名をよく使いますが、そうした多用するワードをレポート作成の際に選択できるようにするなど、実用化に向けて緻密にシステムを組み上げていただきました。

導入における費用対効果を総合的に評価

また、「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」はクラウド型のため、運用保守を当法人側で行わずに済み、キヤノンIMさんにお任せできる安心感がありました。さらに、読影の依頼数に応じた月額料金をご提案いただき、費用面で予算にマッチしていたことも大きな決め手です。
キヤノンIMさんの高度な技術力や細やかな対応力をはじめ、総合的に評価させていただいて導入に至りました。

導入後の効果遠隔読影の自動化システムで飛躍的な業務効率化に成功

年間約22万件分の遠隔読影を実現

「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」でステータスを確認する様子

現在、聖隷グループで健診業務を担う拠点のうち、静岡県内の4施設で「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」を運用しています。外部の専門業者に読影を依頼する際は、パソコンを2クリック操作するだけで完了し、判定結果のレポートまで自動で依頼元の各施設内の基幹システムに取り込める仕様になっているため、以前と比べて飛躍的な業務効率化を実現できました。健診の実施数は施設ごとにまちまちですが、「聖隷予防検診センター」の巡回バスで行う健診が最も多く、2024年度の検査においては年間約6万件分の遠隔読影を行いました。聖隷グループ内の医師の負担を大幅に削減できたのはもちろん、受診者への診察・結果説明に集中できるようになったことは何よりのメリットです。
さらに、「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」は、『依頼済』『読影中』『読影済』といったステータスがパソコンの画面上でいつでも確認できるので、業務の進捗を管理する上でも非常に優れていると感じています。

リアルタイムな遠隔読影にも柔軟に対応

また、当法人の「聖隷健康サポートセンター Shizuoka」では人間ドックを行っていますが、最大の強みは検査実施から結果の説明までをその日に行うリアルタイムドック。この読影においても「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」の機能性が活かされ、依頼から外部の読影事業者の読影、判定結果返却まで1件あたり約10分といった圧倒的なスピード感で業務を進められています。こうした聖隷グループ全体の健診サービスの質向上につながっていることも成果の一つです。

今後の展開現場のニーズを踏まえつつ、より良いシステムへブラッシュアップ

キヤノンIMの「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」で業務効率化や健診サービスの質向上を実現した同法人。
最後に、今後の取り組みや展望について伺いました。

機能拡張でさらなる業務効率化をめざす

Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス導入プロジェクトメンバー

現状では読影する際、各施設内のパソコンを使って行っていますが、例えば医師の自宅や外出先など、セキュアな環境を構築しながら施設外の場所でも検査画像を確認・読影できる仕組みづくりを検討中です。医師の先生方は学会への出席をはじめ、出張の機会もあるため、さらなる業務効率化のために、「Medical Image Place 健診向け遠隔読影インフラサービス」の機能を拡張できればと考えています。
また、現時点ではレントゲン、MRI、CTの読影に活用していますが、乳がん検診のマンモグラフィなど、対応できる検査画像の拡充も視野に入れています。キヤノンIMさんには運用後のセキュリティ対策についても手厚くサポートしていただいており、今後もビジネスパートナーとしてより良いシステムをともに具現化していければと期待しています。

  • 本記事は取材時(2025年11月)のものです。

社会福祉法人聖隷福祉事業団

事業内容:医療事業・保健事業・福祉事業等
職員数:1万6,456名
所在地:静岡県浜松市中央区元城町218-26
設立:1930年5月(創業1926年)

こちらの法人の導入事例をダウンロードする

第二ソリューション本部(東京)

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