キヤノンマーケティングジャパン株式会社（代表取締役社長：足立正親、以下キヤノンMJ）は、“2021年サイバーセキュリティレポート”を公開しました。甚大な被害を及ぼすランサムウェア攻撃や、セキュリティアップデートが適用されていない古い機器やソフトウエアの脆弱性を悪用した攻撃など、2021年に発生したサイバーセキュリティの脅威動向や検出されたマルウェアについて解説します。

キヤノンMJグループはセキュリティソリューションベンダーとして、サイバーセキュリティに関する研究を担うサイバーセキュリティラボを中核に、最新の脅威やマルウェアにおける動向の情報収集および分析を行い、セキュリティ対策に必要な情報を定期的に発信しています。

このたび、2021年に国内で検出されたマルウェアや国内外で発生したサイバー攻撃事例について解説した“2021年サイバーセキュリティレポート（以下、本レポート）”を公開しました。同年はランサムウェアを用いたサイバー攻撃が多数発生し、その手法の多様化・巧妙化が進み、企業規模を問わずさまざまな被害が報告されました。また、約4年前に明らかにされた脆弱性が悪用され続けているなど、適切なアップデートがされていない古い機器やソフトウエアの脆弱性をついた攻撃も確認されています。
本レポートでは、このような2021年に発生したサイバーセキュリティの脅威動向について、サイバーセキュリティラボ独自の視点で分析、考察し、対策を紹介しており、セキュリティ対策に役立つ内容となっています。