サステナビリティとは？重要性やメリット、企業の取り組み事例を紹介！

サステナビリティ（sustainability）とは、将来にわたって人類が地球で持続的に繁栄していくための考え方や行動のことです。「持続する」という意味を持つ「sustain」と、可能を示す「able」を組み合わせた言葉で、「持続可能性」や「持続できること」と訳されます。

具体的には、地球の資源が有限であることを前提に、環境や社会、経済のバランスを保ちながら、長期的に持続可能な発展を目指す考え方です。
現在、環境に与える影響を考慮した事業活動を行う企業が注目され、企業活動においてもサステナビリティの視点が重視されているため、環境保護や社会貢献を取り入れた経営戦略が注目されています。

サステナビリティには、大きく分けて「環境保護」「社会的発展」「経済開発」の3つの要素があります。

これらはそれぞれが独立した取り組みではなく相互に関連しているため、持続可能な発展には3つの要素の調和が不可欠です。

近年、サステナビリティが企業経営や消費行動において注目を集めている背景には、以下のような点が挙げられます。

産業革命以降、経済活動が大きく発展する一方で、温室効果ガスの増加や廃棄物の増加が深刻な環境問題を引き起こしています。地球温暖化、異常気象、海洋汚染、資源枯渇といった課題は、今や経済活動の持続そのものを脅かす問題です。そのため、企業は持続可能なエネルギーの活用や二酸化炭素削減など、環境問題に対応した取り組みを急速に進める必要があります。

一方で、消費者や投資家の価値観も大きく変化しています。消費者はサステナビリティに配慮した製品やサービスを求めており、投資家の間でも、企業のサステナビリティへの取り組みを評価基準とする「ESG投資」が広がっています。環境や社会に配慮し、透明性の高い経営を行う企業は、長期的な視点で安定した成長が期待される傾向があります。

さらに2015年の国連サミットで「持続可能な開発目標：SDGs」が採択されたことで、サステナビリティは多くの注目を集めました。貧困や飢餓の撲滅、ジェンダー平等、環境問題解決など、17の目標はサステナビリティと深く結びついています。SDGsに基づいた取り組みを行う企業は消費者や投資家からの信頼を得やすくなるとして、サステナビリティを重視したビジネスが一層注目されています。

サステナビリティに関連して、SDGs、CSR、ESGといったキーワードも注目されています。よく混同されやすい概念ですが、その定義自体はそれぞれ異なるものです。

SDGs（持続可能な開発目標）は、サステナビリティ実現に向けた具体的な課題や目標を示す枠組みです。2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されており、17のゴールと169のターゲットから構成されています。サステナビリティは「持続可能な発展を目指す」という考え方自体を指し、SDGsはそのための具体的な行動指針と言えます。

CSRとは、企業が社会や環境に与える影響を考慮した責任ある行動を通じて、ステークホルダーからの信頼を得るための活動です。一方サステナビリティは、社会全体の持続可能な発展を目指す広範な考え方であり、企業はその一環として具体的な活動を行います。たとえば汚染物質を排出しない、環境に配慮した商品開発を行う、社会貢献活動に取り組むなど、倫理的かつ責任ある経営を実現するための取り組みが含まれます。

ESGとは、投資や経営の観点から企業を評価する際に重要とされる、環境（Environment）、社会（Society）、ガバナンス（Governance）の3つの要素を指す言葉です。サステナビリティは広い理念を指し、ESGはサステナビリティの目標を達成するための具体的な評価基準や指標です。

サステナビリティを重視する企業活動は、持続的成長を促進し、企業価値を向上させます。
ここでは、企業におけるサステナビリティの重要性やメリットについて、3つのポイントに分けて詳しく解説します。

サステナビリティへの取り組みは企業の持続的な成長を促進し、安定した経営基盤を築くために不可欠です。たとえば再生可能エネルギーの導入や資源循環型のビジネスモデルの採用など、将来のリスクを軽減する取り組みを進めることで、企業は不確実な未来にも柔軟に対応できるようになります。
また、サステナビリティに配慮した企業の製品やサービスは、消費者から選ばれやすくなり、市場競争での優位性の確保につながります。消費者を対象とした調査によると、2019年の環境・社会を意識した購買行動の意識スコアは4.66点（10点満点中）でしたが、2023年には4.98点と年々意識が高まっています。特に若年層でこの傾向が顕著に表れており、サステナビリティの重要性が広く認識されていることが伺えます。
こうした社会や消費者からのニーズに応えることで、企業はブランド価値を向上させ、競争力を強化できるのです。

サステナビリティへの取り組みは企業の評価を高め、円滑な資金調達に繋がります。これは、サステナビリティを重視した企業の方が将来的なリスクに対する耐性が高く、安定した収益を上げると見なされるためです。
実際、日本国内では、2023年の調査で個人投資家の56%がサステナブル投資に関心を示し、さらに29%が2024年に投資割合を増加させる意向を示しました。この傾向は、サステナビリティが企業活動における重要な要素であることを示しており、今後さらに注目を集めることが予想されます。

サステナビリティを重視する企業は、環境や社会的なニーズに応じた新しい製品サービスを開発することで、新たな市場を開拓しやすくなります。たとえば、国際的なサステナビリティ基準に準拠することで、国内外での事業展開がスムーズになり、革新的な商品やサービスを通じて社会課題に応える事業が展開できる可能性が広がります。
また、サステナビリティへの取り組みは従業員のモチベーションや満足度向上にも寄与します。環境問題や社会課題への貢献を実感することで従業員の誇りが高まり、離職率の低下やイノベーション、リーダーシップの発揮が促進されます。従業員のエンゲージメントが向上することで、結果としてビジネスチャンスの拡大にも繋がります。
特に若年層では社会や環境への配慮を重視する傾向が高まっています。そのため、サステナビリティを重視する企業は採用市場でも優位性を確保でき、優秀な人材を獲得しやすくなります。

実際に企業がサステナビリティに取り組むにはどういったアプローチがあるのでしょうか。ここではサステナビリティに積極的に取り組む企業の事例を2つ紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

大日本印刷株式会社（DNP）は、2016年にSDGsが採択された翌年から、早期にSDGsに注目し積極的に企業活動に取り入れてきました。
環境に配慮した製品の開発に力を入れており、製品・サービスのライフサイクル全体で環境負荷を低減することを目指しています。具体的には、設計段階から環境に配慮した製品作りを行い、「スーパーエコプロダクツ」や「エコプロダクツ」の社内認定制度を導入しました。
さらに、SDGsの取り組みをコンテンツ化してステークホルダーに伝える「DNP SDGsコーポレートコミュニケーション支援サービス」を展開しています。このサービスでは、企業がSDGsに基づいた事業活動を効果的に発信し、社会との信頼関係を深めることで、企業ブランドの価値向上や持続可能な企業活動を行うことを支援します。

株式会社ファーストリテイリングは、環境負荷を減らし、透明性を高めた持続可能な商品作りに注力しています。
同社のユニクロでは、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）とともに、不要な子ども服を回収し難民や困窮者に寄贈する「“届けよう、服のチカラ”プロジェクト」を展開しています。
また、循環型リサイクル活動「RE.UNIQLO」を通じて、回収した衣類をリユースやリサイクルする取り組みを行っています。
さらに同社は持続可能な商品作りの実現のために、消費者の声を起点とした商品の開発や改良、求められる必要な物だけを生産する物流体制の構築などの取り組みも行っています。こうした取り組みにより、廃棄物やCO2排出量の削減、資源の循環利用を進め、サステナブルな社会の実現に貢献しています。

サステナビリティへの取り組みは、企業価値の向上や資金調達の場面で多くのメリットがあるだけでなく、新たなビジネスチャンスを創出する原動力となります。消費者や投資家の関心が高まる中、企業が持続的な成長を遂げるためには、サステナビリティへの積極的な取り組みが欠かせません。

とはいえ、サステナビリティに本格的に取り組んでみたいけれど、体制づくりにかけるリソースが無いとお悩みの方もいらっしゃるかと思います。そんな時は、業務の一部を外部に委託できるBPO（ビジネス・プロセスアウトソーシング）の活用を視野に入れるのもひとつの選択肢です。BPOを活用することで、コア業務にリソースを集中させることができるため、サステナビリティ経営の取り組みにかける時間や人材を確保できます。

私たちキヤノンマーケティングジャパングループは、お客さまのビジネス変革をITとBPOでご支援しています。BPOの活用方法や事例、効果などについて知りたいときは、ぜひお気軽にご相談ください。