医療DXによる業務の効率化と品質向上で健診現場の新しい未来を拓く山口県予防保健協会

業種：医療｜従業員数：234名｜成果：業務効率の向上・安定稼働、コスト削減、顧客／従業員満足度向上

県民の健やかな毎日と生活環境を確かな技術で支える山口県予防保健協会
健康の保持増進や生活環境の保全、公衆衛生の向上を図るため、がんをはじめとした各種健康診断、生活習慣に関する保健指導、生活環境の調査・分析、食品・飲料水の検査などを行っている公益財団法人。新生児から齢者まで、あらゆる人がそれぞれのライフステージに応じて健康で、安心して暮らせる社会の実現をめざして力を尽くしています。同協会では、中核事業である巡回健診の現場で起きる、検査項目の実施漏れや受診票の記入漏れといった人的ミスが長年の課題となっていました。そこでDXによる業務効率化と医療サービスの品質向上を図るため、キヤノンITSメディカル（以下、キヤノンIM）の「ハンディ健診」を活用し、確かな成果を挙げています。保健部の金子氏、長岡氏、松田氏、安全管理室の宮崎氏に導入の背景や選定理由、運用の効果などについて詳しく伺いました。

紙の問診票や受診票を使用し、長年にわたって手書きによる記入や属人的な検査業務が行われてきた健診現場。そうした状況の中で、同協会では具体的にどういった課題があったのでしょうか。

当協会では山口県内の住民の皆様をはじめ、企業や各団体、学校などを対象とした検診車による巡回健診を実施しています。受付時にご自宅などで事前に書いてもらった問診票を提出していただきますが、なかには書き忘れの欄があったり、字が読みづらかったりするケースも。検査項目は、体重や身長、血圧の測定から始まり、血液採取、医師による問診など複数あります。基本的には順路に沿って順番にご案内し、各ブースの担当者が検査後に受診票にレ点を記入するという流れです。
どうしても目視や人の手に頼った業務となるので、検査結果の記入漏れや検査項目の実施漏れといったヒューマンエラーがしばしば発生していました。こうした不備やミスはその場で気づけないことがほとんどですので、後日に受診者へ電話連絡して問題解決の対応を行うなど、さらなる手間が掛かってしまう実態がありました。

また、一般の検査項目とは別に、希望者には胸部や胃部のレントゲン、乳がん検査を実施します。この際、妊娠中の方やペースメーカーを使っている方への実施は禁忌となっているため、細心の注意を払う必要がありますが、これが業務負担となり、健診現場の流れを滞らせる要因の一つにもなっていました。そこで医療DXの推進に着手し、検討を重ねるなかでご提案いただいたのが、キヤノンIMの「ハンディ健診」でした。

健診現場の業務効率化を実現する画期的な方法として、キヤノンIMのハンディ健診を選択した理由はどこにあったのでしょう。提案内容や導入の決め手となったポイントなどを伺いました。

導入の後押しとなったのは、キヤノンIMさんが他県の保健協会の健診現場で行ったデモンストレーションへの参加。この時、ICカードによる「通過管理」という概念を初めて知り、検査の実施漏れや結果の記入漏れを防ぐ方法として非常に有効だと感じました。さらに、ハンディ健診の操作画面を直に見て、UI （ユーザインターフェース）デザインのわかりやすさや見やすさ、シンプルな操作性をリアルに体感。当協会で採用を予定していた新しい基幹システムとの連携も確認でき、実際の健診業務にマッチした形でより良く進化させられるとイメージできたことが大きなポイントです。

もう一つ注目したのがOCRオプションを活用した健診現場での入力作業。通常は手書きの問診票を目視で確認しますが、ハンディ健診は問診票をスキャニングして、その場でデジタルデータ化してPCに取り込めます。この機能により入力漏れがあった場合は警告画面に表示されて即座にミスに気づけるので、人の目に頼った属人的な確認作業からの脱却を図れ、健診現場の業務改善につながると実感できたことも導入の決め手となりました。

手書きの受診票を使っていた頃は、その日の健診終了後に、人の手で1枚ずつ数えて集計していました。受診者が多い日は、数百枚におよぶことも珍しくありません。ハンディ健診導入後は、自動で集計されるので、この作業が一切ゼロに。今回のIT化により健診業務の全体的な効率化・省力化が実現でき、残業時間も大幅に削減できました。
また、問診票・受診票の内容や検査結果は健診現場でデジタルデータ化されるため、以前は2～3日程度掛かっていた情報処理の後作業がなくなったことも大きなメリットです。この業務改善により検査結果の提供納期が短縮できたほか、データ入力の外注費用を約500万円削減でき、経営面への貢献に対しても高く評価しています。

ハンディ健診の導入によって、長年の課題となっていた健診現場の画期的な業務改善を図った同協会。最後に、今後の取り組みや展望について伺いました。