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DP-V1710 ファ-ムウェア Version1.4.2ソフトウエアダウンロード

更新日：2020年11月5日

ダウンロード前に下記の使用許諾契約書を必ずお読みください。
ダウンロードを開始された場合には本許諾書に同意されたものとさせていただきます。

使用許諾契約書

使用許諾契約書

ご注意：下記の使用許諾契約書（以下本契約書と言います。）をよくお読みください。
これは、お客様が、本契約書と共に提供される当該キヤノンファインテックニスカ製のプリンター（以下「プリンター」と言います。）用ソフトウェア（本契約書以外の各マニュアル、印刷物等を含み、併せて以下「本ソフトウェア」と言います。）をご使用になるための、お客様とキヤノンファインテックニスカ株式会社（以下キヤノンファインテックニスカと言います。）との間の契約書です。

お客様は、『同意』を示す行為、または「本ソフトウェア」の使用のいずれかをもって、本契約書に同意したことになります。お客様が本契約書に同意できない場合、「本ソフトウェア」を使用することはできません。

  1. 許諾
    (1)キヤノンファインテックニスカは、お客様が「プリンター」を利用する目的のために、「本ソフトウェア」１部を使用（本契約書においては、「本ソフトウェア」をコンピュータの記憶媒体上にインストールすること、またはコンピュータにおいて表示すること、アクセスすること、もしくは実行することのいずれも含むものとします。）するための非独占的権利をお客様に対して許諾します。
    (2)お客様は、上記(1)に基づいて「本ソフトウェア」を使用するためのバックアップとして、「本ソフトウェア」を１部、複製することができます。
    (3)上記(1)および(2)に定める場合を除き、キヤノンファインテックニスカまたはキヤノンファインテックニスカのライセンサーのいかなる知的財産権も、明示たると黙示たるとを問わず、本契約書によってお客様に譲渡あるいは許諾されるものではありません。
  2. 制限
    (1)お客様は、再使用許諾、譲渡、販売、頒布、リースもしくは貸与その他の方法により、第三者に「本ソフトウェア」を使用させることはできません。
    (2)お客様は、「本ソフトウェア」の全部または一部を修正、改変、逆コンパイル、逆アセンブル、その他リバースエンジニアリング等することはできません。また第三者にこのような行為をさせてはなりません。
  3. 帰属

    「本ソフトウェア」に係る権原および所有権は、その内容によりキヤノンファインテックニスカまたはキヤノンファインテックニスカのライセンサーに帰属します。

  4. 著作権表示

    お客様は、「本ソフトウェア」に含まれるキヤノンファインテックニスカまたはキヤノンファインテックニスカのライセンサーの著作権表示を変更し、除去しもしくは削除してはなりません。

  5. 保証の否認・免責
    (1)「本ソフトウェア」は、『現状のまま』の状態で使用許諾されます。キヤノンファインテックニスカ、キヤノンファインテックニスカの関係会社（キヤノンファインテックニスカを除き、以下同じとします。）、それらの販売代理店または販売店のいずれも、「本ソフトウェア」に関して、商品性および特定の目的への適合性の保証を含め、いかなる保証も、明示たると黙示たるとを問わず一切しないものとします。
    (2)キヤノンファインテックニスカ、キヤノンファインテックニスカの関係会社、それらの販売代理店または販売店のいずれも、「本ソフトウェア」の使用または使用不能から生ずるいかなる損害（逸失利益およびその他の派生的または付随的な損害を含むがこれらに限定されない全ての損害を言います。）について、適用法で認められる限り、一切の責任を負わないものとします。たとえ、キヤノンファインテックニスカ、キヤノンファインテックニスカの関係会社、それらの販売代理店または販売店がかかる損害の可能性について知らされていた場合でも同様です。
    (3)キヤノンファインテックニスカ、キヤノンファインテックニスカ関係会社、それらの販売代理店または販売店のいずれも、「本ソフトウェア」、または「本ソフトウェア」の使用に起因または関連してお客様と第三者との間に生じたいかなる紛争についても、一切責任を負わないものとします。
  6. 輸出

    お客様は、日本国政府または関連する外国政府より必要な認可等を得ることなしに、「本ソフトウェア」の全部または一部を、直接または間接に輸出してはなりません。

  7. 契約期間
    (1)本契約書は、お客様が、『同意』を示す行為を行った時点、または「本ソフトウェア」を使用した時点で発効し、下記(2)または(3)により終了されるまで有効に存続します。
    (2)お客様は、「本ソフトウェア」およびその複製物のすべてを廃棄および消去することにより、本契約書を終了させることができます。
    (3)お客様が本契約書のいずれかの条項に違反した場合、本契約書は直ちに終了します。
    (4)お客様は、上記(3)によって本契約書が終了した場合、速やかに、「本ソフトウェア」およびその複製物のすべてを廃棄または消去するものとします。
  8. U.S. GOVERNMENT RESTRICTED RIGHTS NOTICE

    The Software is a "commercial item," as that term is defined at 48 C.F.R. 2.101 (Oct 1995), consisting of "commercial computer software" and "commercial computer software documentation," as such terms are used in 48 C.F.R. 12.212 (Sept 1995).
    Consistent with 48 C.F.R. 12.212 and 48 C.F.R. 227.7202-1 through 227.7202-4 (June 1995), all U.S. Government End Users shall acquire the Software with only those rights set forth herein. Manufacturer is NISCA CORPORATION/430-1 Kobayashi, Fujikawa-cho, Minamikoma-gun, Yamanashi 400-0593, Japan.
    本条項中で使用される"the Software"とは、本契約書中で定義される「本ソフトウェア」を意味し、指し示すものとします。

  9. 分離可能性

    本契約書のいずれかの条項またはその一部が法律により無効であると決定された場合でも、その他の条項は完全に有効に存続するものとします。

以上

キヤノンファインテックニスカ株式会社

ダウンロード
ファイル容量　27,022,709 byte

動作環境

ファームウェアの変更を行う場合には以下の機材が必要です。
1.ディスプレイ本体
2.パソコン
3.USBメモリー（FAT16またはFAT32）
4.ファームウェア（ダウンロードしたファイル）

ソフトウエア概要

名称DP-V1710 ファ-ムウェア Version1.4.2
対象製品
動画ディスプレイ
DP-V1710
作成者キヤノン株式会社
掲載者キヤノンマーケティングジャパン株式会社
転載条件許可無く転載不可
圧縮形式zip
使用条件このソフトウエアをダウンロードする前に、本ページ冒頭に記載してあります「使用許諾契約書」を必ずお読みください。

本製品の内容

ファームウエアの変更内容
このファームウエア（Version 1.4.2）は、以下の修正を盛り込んでいます。

1. TSL UMD protocolを用いた画面上のタリー表示機能が使用できない場合がある現象を修正しました。

2. ファームウエアVersion 1.4および1.4.1において、表示最大輝度を向上させる有償アップグレードにバージョンアップされた本体をDC電源で使用した際に、メニュー画面の一部が正常表示されない場合がある現象を修正しました。

尚、Version 1.4.2はVersion 1.4と同じ機能および性能向上を含んでいます。Version 1.4で追加された機能と性能向上の内容は以下の通りです。

1. ブーストモード時の全白輝度とピーク輝度を600cd/m2 ※1/2から1000cd/m2 ※1/2に向上しました。
2. ローカルディミング動作時の全白輝度とピーク輝度を300cd/m2 ※1から600cd/m2 ※1/2に向上しました。
3. ブースト時及びローカルディミング動作時の黒輝度を0.001cd/m2に向上しました。※1/3
4. ファイル形式「.cube」のLUTファイルを、ディスプレイ本体に直接インポートすることが可能になりました。
5. User LUTに、1D-LUTをインポートすることが可能になりました。また、User LUT(1D-LUT/3D-LUT)処理前後に、映像信号のレンジを変換することが可能になりました。
6. LUT変換後の波形モニターの表示や比較表示時にHDR映像とSDR映像の波形モニターの同時表示が可能になりました。
7. シネマEOSカメラ※4からCanon Logの映像をSDI/HDMIで出力している際、出力映像のレンジ(フルレンジ/ナローレンジ)に応じて、ディスプレイのカラーレンジ(フル/リミテッド)を自動判定して表示することが可能になりました。
8. 「CDL/User LUT」に、RED Digital Cinema社製カメラで撮影した映像をHDR(PQ)とSDRに変換するLUT2種類を追加しました。
9. 「ピクセル値チェック」に、指定したピクセルのxy色度値と色度図上の座標位置を表示する機能を追加しました※5。
10. 「レンジチェック」に、従来の「オーバーレンジ」と設定した高輝度レンジ部分を着色表示する「ピークレンジ」を追加しました。
11. 「シグナルモニタリング」で検出したエラー履歴を、USBメモリなどの外部メモリにエクスポートすることが可能になりました。また、電源オフ／オンした場合でもエラー履歴を保持することが可能になりました。
12. 「セーフティーゾーンマーカー」のエリアサイズ(幅・高さ)とエリア表示位置(水平・垂直)の設定範囲を変更しました。また、エリアの形に「ボックス(マスク)」を追加しました。
13. 「エリアマーカー2」を追加しました。2種類のエリアマーカーの設定が可能になりました。
14. 「グリッドマーカー」の「間隔」の設定に、「80%(UHD)～95%(UHD)」を追加しました。
15. 「オーディオレベルメーター」に、チャンネルの並び順と表示位置の変更設定を追加しました。
16. SD-SDI信号の映像を表示する時、アスペクト比に応じて「16:9」と「4:3」を選択して表示することが可能になりました。また、Payload IDによる自動判定で表示することも可能になりました。
17. 入力信号がSD-SDIとHD-SDIで切り替わった際、自動で判定して表示を切り替えることが可能になりました。
18. 「リモート(GPI)」の各GPIのピンに登録できる機能に、「マーカー1/2/3」「モノクロ」「ブルーオンリー」「レッドオフ」「グリーンオフ」「ブルーオフ」を追加しました。
19. 「フレーム輝度モニター」のHDR/SDR比率グラフの表示スケールの設定値に、「10％」「5％」を追加しました。
20. Wi-FiまたはLAN接続によるリモート操作時のView画面のクリック／タッチ操作でピクセル値チェックの位置移動や、Control画面での調整バーの設定値の直接入力など、Webブラウザー画面の操作性が向上しました。
21. 本体ボタン名の点灯を常時行う設定を追加しました。
22. Hybrid Log-Gamma(HLG)のシステムガンマのオート時の動作を変更しました。
23. 電力セーブ機能を追加しました。
24. その他、操作性及び表示改善を行いました。

※1 輝度値は工場出荷時の標準値であり、保証値ではありません。
※2 有償ライセンスの購入が必要です。AC電源駆動時のみです。
※3 全画面を黒で表示した時のみです。
※4 シネマEOSカメラからCanon Logのレンジ選択が可能な機種
C500 Mark II / C300 Mark III(SDI/HDMIともに対応)
C700/C700 GS/C700 FF (UserLUT設定、かつSDIのみ可能)
(2020年5月末時点)
※5 カラーガマット「BT.2020」かつガンマ「1.0、2.2、2.35、2.4、2.6、PQ、HLG(HLG RGB除く)」の場合のみ。

今回ご案内のファームウエアVersion 1.4.2は、Version 1.4.1以前のファームウエアを搭載したディスプレイがアップデート対象となります。ディスプレイのファームウエアがすでにVersion 1.4.2の場合には、ファームウエアのアップデートを行う必要はありません。

ファームウエア変更のための準備
アップデートを行う前に、予め設定項目をエクスポートしておくことをお勧めします。エクスポートした設定内容はアップデート終了後にディスプレイにインポートして設定します。
ダウンロードしたファームウエアのフォルダーの中にファームウエア（ファイル名：update_dpv1710.rom、ファイルサイズ： 23,230,199 bytes）と、ファームウエアアップデート手順書（PDFファイル、5言語：日本語／英語／フランス語／ドイツ語／簡体中国語）が入っています。ファームウエアの変更作業に入る前にファームウエアアップデート手順書を十分にご確認いただきますようお願いいたします。

本機で使用しているソフトウェアについて
本機に組み込まれているソフトウェアは、当社または第三者のソフトウェアモジュールが含まれています。

当社開発ソフトウェアとフリーソフトウェア
当社が開発または作成したソフトウェアおよび付帯するドキュメント類には当社の著作権が存在し、著作権法、国際条約条項およびその他の準拠法によって保護されています。
また本機は、第三者が著作権を所有しフリーソフトウェアとして配布されているソフトウェアモジュールを使用しています。それらの一部には、GNU General Public License v2（以下、GPL）、GNU Lesser General Public License v2.1（以下、LGPL）またはその他のライセンス契約の適用を受けるソフトウェアモジュールが含まれています。

変更履歴

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