このページの本文へ

「おうち時間」の仕事・学習・遊びをプリント面でサポート インクジェット複合機"PIXUS TS8430"など3機種を発売

2020年7月30日

キヤノン株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社



キヤノンは、家庭用インクジェットプリンター「PIXUS(ピクサス)」シリーズの新製品として、多機能モデル"TS8430/TS7430"と、高画質と低ランニングコストを両立したプレミアムモデル"XK90"の3機種を、2020年8月6日より順次発売します。

PIXUS TS8430(レッド)
PIXUS TS7430(ホワイト)
PIXUS XK90

発売情報

PIXUS TS8430(ブラック/ホワイト/レッド)

価格
オープン価格
発売日
2020年8月6日

PIXUS TS7430(ブラック/ホワイト/ネイビー)

価格
オープン価格
発売日
2020年8月27日

PIXUS XK90(ダークシルバーメタリック)

価格
オープン価格
発売日
2020年8月27日

おもな特長

「新しい生活様式」の日常生活への定着が進むにつれて、仕事・学習・遊びを自宅で行う機会が増えています。新製品3機種は、業務で使用する書類や資料、オンライン学習の課題や解答用紙、子どもから大人まで楽しめるペーパークラフトなどの多様なプリントを、自宅で簡単・便利に印刷できる新しいサービスや機能に対応しています。キヤノンはこれからも、「おうち時間」を有意義に過ごすための快適なプリント環境を提供していきます。

「おうち時間」に快適で便利なプリント環境を提供するサービス・機器に対応

在宅勤務時に必要な書類をリモートプリントできる新サービス※1や、教育機関や学習塾などで使用が広がるオンライン学習プラットフォーム「Google Classroom」、学校での普及が見込まれる「Chromebook」など、自宅での仕事や学習をサポートし、快適なプリント環境を提供する各種サービス・機器に対応します。さらに、任意の印刷サイズと領域を指定できる新機能を追加したキヤノンの写真編集・印刷アプリ「Easy-PhotoPrint Editor※2」に対応しているほか、"XK90"は、L判フチなし写真を「PIXUS」シリーズ最速となる約10秒※3で高速印刷でき、家庭での写真印刷の楽しみ方をさらに広げます。

新機能「QRコードダイレクト接続」などにより簡単にスマホ連携が可能

新機能「QRコードダイレクト接続」の採用により、液晶画面上に表示されるQRコードをスマホ(iOS端末のみ※4)で読み取るだけで、スマホ側でのプリンターのSSID※5選択やパスワード入力をすることなく、スマホとプリンターを無線でダイレクト接続することができます。その他、「ワイヤレスコネクトボタン」なども搭載し、簡単にスマホプリントが始められます。

  • ※1
    サービスの詳細は「PIXUSでリモートプリント」をご参照ください。
  • ※2
    新機能を追加した「Easy-PhotoPrint Editor」は、iOS向け(Ver.1.5.0)を7月30日から、Android向け(Ver.1.5.1)を8月下旬から提供予定です。すでにスマホにアプリをインストール済みの場合もアップデートが必要です。
  • ※3
    印刷速度の測定環境はキヤノンホームページの製品サイトをご参照ください。
  • ※4
    iOS11以降のiPhoneおよびiPadのみ使用可能。
  • ※5
    無線LANの特定のアクセスポイントを指定するための識別名。

インクジェットプリンターの市場動向

インクジェットプリンターおよびインクジェット複合機の市場において、2019年の出荷台数は国内では約386万台、全世界では約5,692万台でした※1。2020年の出荷台数については国内では約353万台、全世界では約4,952万台と見込まれています※2

  • ※1
    出典:IDC, Worldwide Quarterly Hardcopy Peripherals Tracker, 2020Q1 Final Historical
  • ※2
    IDC, Worldwide Quarterly Hardcopy Peripherals Tracker, 2020Q1 Forecast Release

関連情報

この件に関するお問い合わせ先

お客さまからのお問い合せ先

キヤノンお客様相談センター
電話番号 050-555-90015

報道機関からのお問い合わせ先

キヤノンマーケティングジャパン株式会社広報部
報道関係者の方からのお問い合わせは、下記リンク先よりお問い合わせください。

画像ダウンロード

本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。