キヤノンマーケティングジャパン株式会社(代表取締役社長：坂田正弘、以下キヤノンMJ)は、産業用3Dプリンター販売・保守事業に加え、3Dプリンターを活用した受託製造事業を5月27日より開始いたします。キヤノンMJが保有する3Dプリントネットワークで、需要に応じたオンデマンド生産を代行し、世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス(COVID-19)による影響の抑制を支援いたします。

新型コロナウイルスの感染拡大により、工場稼働停止に伴うサプライチェーンの毀損や人工呼吸器を始めとした各種医療機器の不足など、様々な影響が出ています。こうした中、世界各国で業種を問わず不足部品の臨時生産に協力し合い、共に危機を乗り越えようとする動きが始まりました。
この度キヤノンMJは、自社のハイエンド3Dプリンティング技術を活かした、樹脂部品を中心とする受託製造事業を開始します。新型コロナウイルスによる影響を受け、サプライチェーンの維持や見直しを図る事業者に向けて、本技術によるオンデマンド生産で支援します。必要な部品の形状やボリュームなど要望を伺った上で、キヤノンMJがこれまで産業用3Dプリンター事業で培ってきたノウハウを活かし、様々な素材や方式からお客さまに合わせた提案を行います。また、受託ボリュームに応じて国内3Dプリンター事業者へも協力体制を拡張し、より最適な支援を実現します。
近年の産業用3Dプリンターは、航空・医療・自動車などの業界でも、最終製品に耐えうる材質・品質で部品を出力する事が可能となっており、複雑な構造部品も短い時間と少ない手番で生産する事が可能です。キヤノンMJと販売契約を結ぶ米国3DSYSTEMS社では、既にストップギャップフェイスマスク、フェイスシールドフレーム、鼻腔用スワブ、人口呼吸器などに対するソリューション提供を実施しており、キヤノンMJも日本国内での検証に必要な部品製造において、積極的に協力していきます。
キヤノンMJは、部品の受託製造に限らず、3Dプリンターを活用したサプライチェーンの再構築において、今後とも最適なソリューションを提案して参ります。

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