キヤノンマーケティングジャパン株式会社（代表取締役社長：坂田正弘、以下キヤノンMJ）は、2018年の国内マルウェア検出状況に関する年間レポートを公開しました。本レポートでは、2018年に検出されたマルウェア、および発生したサイバー攻撃事例について紹介します。

キヤノンMJグループはセキュリティソリューションベンダーとして、サイバーセキュリティに関する研究を担うマルウェアラボを中核に、最新の脅威やマルウェアの動向の情報収集および分析を行い、セキュリティ対策に必要な情報を「マルウェアレポート」として定期的に発行しています。このたび、2018年に検出されたマルウェアについて分析した年間レポートを公開しました。

2018年に国内で最も検出されたマルウェアはVBA/TrojanDownloader.Agentで、マルウェア検出数全体の12.1％を占めており、他の国々と比較して日本国内における検出数が際立って多いことが特徴です。JS/Adware.AgentやHTML/FakeAlertが続いて多く検出されています。

2018年も不特定多数を狙った多くのメール攻撃を確認しました。iqyファイルを悪用した攻撃手法、画像ファイルにデータを隠蔽する「ステガノグラフィー」を用いた攻撃手法、Word文書内にコマンドを隠蔽する攻撃手法について解説します。有名企業になりすましマルウェア感染を狙うメールや、セクストーション（性的脅迫）などの脅迫メールについても紹介します。

APTとは高度で持続的な脅威のことで、攻撃に使われるマルウェアや手法が高度で攻撃活動が長期間にわたる点で通常のサイバー攻撃と区別されます。政府機関など機密性の高い情報を保持する組織や、インフラ事業者が標的とされることが多く確認されています。本レポートでは2018年に活動が確認されたAPTグループ「APT10」と「Turla」を紹介します。

アドウェアはAdvertising Softwareの略語で、広告を表示させる機能を持つソフトウェアです。意図しないタイミングでの広告表示、ブラウザーのホームページ変更、デスクトップやブラウザーにツールバーを追加させるような迷惑行為を行うアドウェアは、2018年国内において多く観測されました。

マルウェアは、現在、多くのサイバー攻撃で使用され、サイバー犯罪者にとって攻撃インフラの一つとなっています。サイバー攻撃で使用されているマルウェアを解析し、動作を明らかにすることは、サイバー攻撃の全容を解明する上で重要な要素です。本レポートでは3つのマルウェアの解析手法「表層解析」、「動的解析」、「静的解析」について紹介しています。

本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用（宣伝、マーケティング、商品化を含む）において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。