キヤノンマーケティングジャパン株式会社（代表取締役社長：坂田正弘、以下キヤノンMJ）は、バンキングマルウェアを分析したレポート「歴史とともに振り返る、バンキングマルウェアの脅威」を公開しました。日本国内を中心に発生した2018年までの主な出来事や攻撃手法、対策について解説しています。

マルウェアなどのインターネット上の脅威は日々高度化・巧妙化が進み、法人、個人を問わず金銭的被害などが増大しています。このような状況においては、被害に遭わないために最新動向を知り、適切なセキュリティ対策を実施することが重要です。

キヤノンMJグループはセキュリティソリューションベンダーとして、サイバーセキュリティに関する研究を担うマルウェアラボを中核に、最新の脅威やマルウェアの動向の情報収集および分析を実施し、セキュリティ対策に必要な情報を「マルウェアレポート」として定期的に発行しています。

2018年10月にキヤノンMJグループが実施した「セキュリティの情報収集についてのアンケート」では、回答者の47.9%が、興味のある情報セキュリティ対策として「ネットバンキングやクレジットカード情報の不正利用」と回答しており、バンキングに関するセキュリティ対策は身近な問題として高い関心を集めています。

キヤノンMJはこのたび、バンキングマルウェアの攻撃手口や被害状況、対策についてまとめたレポート「歴史とともに振り返る、バンキングマルウェアの脅威」を公開しました。2005年から2018年までの被害状況や手口の変化および対策について解説しています。

バンキングマルウェアに関するレポート「歴史とともに振り返る、バンキングマルウェアの脅威」

バンキングマルウェアは2005年頃から海外で存在が確認され、2011年頃から日本も主要な標的とされています。警察庁によると、日本での不正送金被害は2014年-2015年がピークで、年間約1500-1900件、約30億円の被害が確認されています。2015年以降の被害件数は減少傾向ですが、1件あたりの被害額は増加しており、2017年は過去最高の254万円でした。

バンキングマルウェアは、一般的なマルウェアに共通する動作に加え、「Webインジェクションを用いたMitB、リダイレクション」、「Webプロキシを用いたMitM」、「キーロギング」、「スクリーンショット撮影」など、さまざまな動作により情報を窃取します。バンキングマルウェアに感染した場合、感染を検知し対応するまでの短時間のうちに不正送金被害が発生する恐れがあり、感染の予防と感染リスクの軽減が重要です。

本レポートでは、各攻撃手法の情報窃取の手口や特徴、有効な対策を解説しています。

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