世界最小・最軽量のネイティブ4Kプロジェクター“4K6020Z”など
4Kラインアップを大幅に拡充する3機種発売
2018年11月8日
キヤノン株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キヤノンは、「パワープロジェクター」シリーズの新製品として、ネイティブ4K解像度(4096×2160画素)のLCOS※1パネルを搭載した世界最小・最軽量※2のレンズ交換式モデル2機種 “4K6020Z/4K5020Z”と4K専用交換レンズ “RS-SL07RST”、普及型プロジェクターの4K UHDモデル“LX-MH502Z”を2018年12月上旬より順次発売します。
-
※
1.Liquid Crystal On Siliconの略。反射型液晶パネル。
-
※
2.レーザー光源を搭載したネイティブ4K解像度6000lm/5000lmクラスのプロジェクターのサイズ、質量において。サイズは突起物含まず。質量はレンズ含まず。2018年11月8日現在。(キヤノン調べ)
発売情報
4K6020Z
- 価格
- オープン価格
- 発売日
- 2018年12月中旬
4K5020Z
- 価格
- オープン価格
- 発売日
- 2018年12月中旬
RS-SL07RST
- 価格
- オープン価格
- 発売日
-
2018年12月中旬
LX-MH502Z
- 価格
- オープン価格
- 発売日
- 2018年12月上旬
おもな特長
ネイティブ4K解像度のLCOSパネルを搭載した世界最小・最軽量のレンズ交換式レーザー光源プロジェクター“4K6020Z/4K5020Z”は、企業内のデザインレビューや美術館・博物館、医用画像の投写※3など高精細な表現力や高い色再現性を求められるシーンに、4K UHD解像度(3840×2160画素)の普及型レーザー光源プロジェクター“LX-MH502Z”は、Ultra HD Blu-rayなど身近な4Kコンテンツの投写に活用できます。キヤノンはレンズ一体型4Kプロジェクター、超高輝度4Kプロジェクターに続き、今回の3機種を追加することで4Kラインアップを大幅に拡充し4Kプロジェクター市場の拡大を牽引します。
ネイティブ4K解像度で世界最小・最軽量“4K6020Z/4K5020Z”
“4K6020Z”は6000lm、“4K5020Z”は5000lmの高輝度で、ネイティブ4KのLCOSパネルを採用していることから、ドットバイドット※4の高精細な映像投写が可能です。キヤノン独自のキーパーツの小型化技術を集結したWUXGA(1920×1200画素)解像度の「WUX7000Z」(2018年7月発売)との共通プラットフォーム設計により、大きさ約480(幅)×175(高さ)×545(奥行)mm、質量約19kgと世界最小・最軽量を実現しました※5。筐体(きょうたい)デザインだけでなく、交換レンズも共通化することで、今回発売の4K専用の高画質ズームレンズ“RS-SL07RST”(別売り)を加えた7本の交換レンズが使用でき、ネイティブ4Kでありながら幅広い投写領域をカバーできます。
4K UHD解像度の投写が可能な普及型“LX-MH502Z”
1チップDLP®※6方式の小型・軽量な普及型で、4K UHD解像度の投写が可能です。上下最大±60%、左右最大±23%のレンズシフト、1.6倍ズーム搭載で、自由度の高い設置ができます。
-
※
3.本プロジェクターは、医療診断用機器ではないため、読影や診断には使用できません。
-
※
4.映像情報の1ピクセルを、プロジェクターの1ドットに、拡大縮小をせずにそのまま投写すること。
-
※
5.突起物を含む場合は、約480(幅)×196(高さ)×545(奥行)mm。質量はレンズ含まず。
-
※
6.Digital Light Processingの略。デジタルミラーデバイスを用いた映像表示システム。DLP®は、テキサス・インスツルメンツ社の登録商標です。
プロジェクターの市場動向
2017年のビジネスプロジェクターの市場規模は、世界市場で約644万台、国内市場で約23万台でした。2020年は、世界市場で約655万台、国内市場で約24万台と予測しています。この中における4Kビジネスプロジェクターの市場は、映像の高画質化に伴い、2017年から2020年までの国内市場での出荷台数年平均成長率は約340%の見通しであり、急成長が見込まれています。(キヤノン調べ)
ご参考
2018年11月14日(水)~16 日(金)に幕張メッセ(千葉市)で開催される、「国際放送機器展(Inter BEE)」のキヤノンブースにおいて、“4K6020Z”を展示予定です。
関連情報
- 商品紹介ページ
この件に関するお問い合わせ先
お客さまからのお問い合わせ先
- キヤノンお客様相談センター
-
電話番号 050-555-90071
報道機関からのお問い合わせ先
報道関係者の方からのお問い合わせは、下記リンク先よりお問い合わせください。
画像ダウンロード
本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。