「Inter BEE 2020 ONLINE」に出展
キヤノンの開発者や映像クリエイターによる限定動画を公開

2020年11月11日

キヤノン株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社


キヤノンは、2020年11月18日(水)よりオンラインで開催される「Inter BEE 2020 ONLINE」において、映像制作・放送関連機器部門に出展します。

コンテンツ例(1)
「EOS C70」の使用感を語る動画
コンテンツ例(2)
TBSテレビ「世界遺産」プレゼンテーション動画

今回のInter BEEは、新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から、オンラインイベントとして開催されます。キヤノンは、「あらゆる映像表現のその先へ」をコンセプトに、映画や番組制作など多彩なシーンにおいて高画質な撮影が可能な新製品や、新たな映像体験を提供する最先端の映像ソリューションを紹介します。

キヤノンの開発者や多彩な映像クリエイターによる限定動画を公開

4K/120P撮影に対応する小型・軽量設計のデジタルシネマカメラ「EOS C70」(2020年11月発売)や世界初※1の8K動画撮影を実現したフルサイズミラーレスカメラ「EOS R5」(2020年7月発売)をはじめとする映像制作機器について、キヤノンの開発者や、映画・テレビ番組・プロモーションビデオなど多彩なジャンルで活躍する映像クリエイターが語る動画※2を「Inter BEE 2020 ONLINE」限定のコンテンツとして公開します。

4K対応の高性能な映像制作機器など幅広い製品群を紹介

デジタルシネマカメラ「EOS C70」や4K放送用カメラ対応のポータブルズームレンズ「CJ20e×5B」(2020年12月下旬発売予定)といった新製品に加え、業務用31型4K/HDR※3対応のディスプレイ「DP-V3120」(2019年11月発売)など入力から出力まで幅広い映像制作機器の製品情報を紹介します。

キヤノンが取り組む最先端の映像ソリューションを紹介

ボリュメトリックビデオ※4システムを活用し、実際のカメラ位置にとらわれない位置や角度からの視点で生成した、スポーツやダンスの自由視点映像を公開します。また、キヤノンが番組提供しているTBSテレビ「世界遺産」(毎週日曜日18:00から放送)において、8Kカメラと8Kレンズを用いて撮影した映像に加え、実際に撮影に携わったプロデューサーなどによるプレゼンテーション映像を公開するなど、キヤノンが取り組む最先端の映像ソリューションを紹介します。

  • ※1
    2020年11月10日時点で発売済みのレンズ交換式デジタルカメラにおいて。キヤノン調べ。
  • ※2
    動画は、「Inter BEE 2020 ONLINE」への登録者のみが視聴することができます。
  • ※3
    High Dynamic Range の略。映像の明部と暗部の輝度差(ダイナミックレンジ)を向上させる技術。
  • ※4
    撮影画像から 3D空間を再構成する技術。複数のカメラで撮影された映像をつないで切り替えるのではなく、3D空間全体をデータ化しているため、空間内の自由な位置、角度からの映像を生成可能。

Inter BEE 2020 ONLINE開催概要

オープン期間
2020年11月18日(水)~2021年2月26日(金)
*ライブイベント期間は、2020年11月18日(水)~11月20日(金)
開 催 方 式
オンライン
主    催
一般社団法人 電子情報技術産業協会
入  場  料
無料(一部コンテンツの閲覧については登録が必要)

ご参考:「Canon Creator Society LIVE」を開催

 キヤノンマーケティングジャパンは、プロクリエイター向けの情報発信コンテンツ「Canon Creator Society」のライブ配信をYouTube上で実施します。期間は、2020年12月2日(水)と12月3日(木)のそれぞれ17:30~21:30を予定しています。ライブ配信では、「クリエイター同士の交流の場(Society)」をコンセプトに、映画、テレビ番組、プロモーションビデオなど幅広いジャンルのクリエイターが一堂に会し、キヤノン製品やそれによって生み出される映像表現について語り合います。

関連情報

紹介ページ

この件に関するお問合せ先

報道機関からのお問合せ先

キヤノンマーケティングジャパン株式会社広報部

報道関係者の方からのお問い合せは、下記リンク先よりお問い合せください。

画像ダウンロード

本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。