サプライチェーン毀損や医療機器不足の影響抑制を支援
3Dプリント受託製造事業を開始

2020年5月27日

キヤノンマーケティングジャパン株式会社


キヤノンマーケティングジャパン株式会社(代表取締役社長:坂田正弘、以下キヤノンMJ)は、産業用3Dプリンター販売・保守事業に加え、3Dプリンターを活用した受託製造事業を5月27日より開始いたします。キヤノンMJが保有する3Dプリントネットワークで、需要に応じたオンデマンド生産を代行し、世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス(COVID-19)による影響の抑制を支援いたします。

Stopgap Face Mask
Nasopharyngeal Swabs
Venturi Ventilator Valves

新型コロナウイルスの感染拡大により、工場稼働停止に伴うサプライチェーンの毀損や人工呼吸器を始めとした各種医療機器の不足など、様々な影響が出ています。こうした中、世界各国で業種を問わず不足部品の臨時生産に協力し合い、共に危機を乗り越えようとする動きが始まりました。
この度キヤノンMJは、自社のハイエンド3Dプリンティング技術を活かした、樹脂部品を中心とする受託製造事業を開始します。新型コロナウイルスによる影響を受け、サプライチェーンの維持や見直しを図る事業者に向けて、本技術によるオンデマンド生産で支援します。必要な部品の形状やボリュームなど要望を伺った上で、キヤノンMJがこれまで産業用3Dプリンター事業で培ってきたノウハウを活かし、様々な素材や方式からお客さまに合わせた提案を行います。また、受託ボリュームに応じて国内3Dプリンター事業者へも協力体制を拡張し、より最適な支援を実現します。
近年の産業用3Dプリンターは、航空・医療・自動車などの業界でも、最終製品に耐えうる材質・品質で部品を出力する事が可能となっており、複雑な構造部品も短い時間と少ない手番で生産する事が可能です。キヤノンMJと販売契約を結ぶ米国3DSYSTEMS社では、既にストップギャップフェイスマスク、フェイスシールドフレーム、鼻腔用スワブ、人口呼吸器などに対するソリューション提供を実施しており、キヤノンMJも日本国内での検証に必要な部品製造において、積極的に協力していきます。
キヤノンMJは、部品の受託製造に限らず、3Dプリンターを活用したサプライチェーンの再構築において、今後とも最適なソリューションを提案して参ります。

関連情報

この件に関するお問合せ先

お客さまからのお問合せ先

キヤノンマーケティングジャパン株式会社 生産革新機器営業部 営業第二課
03-3740-3399(直通)

報道機関からのお問合せ先

キヤノンマーケティングジャパン株式会社広報部

報道関係者の方からのお問い合せは、下記リンク先よりお問い合せください。

画像ダウンロード

本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。