キヤノンマーケティングジャパングループ企業情報

ニュースリリース

2019年4月15日

AI技術により検査画像の高画質化と検査時間の短縮を両立
光干渉断層計の新ブランド「Xephilio」として"OCT-A1"を発売

キヤノン株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キヤノンライフケアソリューションズ株式会社

キヤノンは、眼底三次元画像から血管形態を描出する画像処理技術OCT Angiography(アンジオグラフィ)(以下OCTA)を搭載した光干渉断層計"OCT-A1"を2019年4月18日より発売します。

  • Optical Coherence Tomography Angiographyの略。

"OCT-A1"

"OCT-A1"の使用イメージ

発売情報

OCT-A1(医療機器認証番号:231ABBZX00003000)

参考価格
Angiography Model:1,600万円(税別)
発売日
2019年4月18日
  • OCT Angiographyの機能を有さないStandard Modelの参考価格(税別)は1,100万円。

おもな特長

光干渉断層計は、網膜の断層面を見ることができる眼科機器です。新製品"OCT-A1"は、ディープラーニング技術を用いた画像処理技術と高性能GPU(画像処理半導体)により、OCTA画像生成の高速化と高画質化を両立しています。新たにブランド名を「Xephilio(ゼフィリオ)」として、眼科系医療機関へ幅広く展開していきます。

先進技術を搭載した眼科機器としてブランドとデザインを一新

今後ラインアップを拡充し、医療従事者や患者さんに負担の少ない高度な機器を提供し、社会に貢献していく意思を込め、光干渉断層計のブランドを新たに「Xephilio」として展開します。Expertの意味を込めた「X」とギリシア語で友愛を意味する「Philia(フィリア)」を合わせたブランド名、高級感のある黒と白を組み合わせたデザインにより、先進技術を搭載した眼科機器にふさわしいものとしました。

AI技術を用いたノイズ低減処理により短時間で高精細なOCTA画像を生成

ディープラーニング技術を用いて設計した独自の新画像処理技術「Intelligent denoise」により、眼底の血管形態を描出したOCTA画像からノイズを除去し、血管の細部まで可視化された高精細OCTA画像の生成が可能です。ディープラーニング技術に用いた教師データ※1には、繰り返し撮影したOCTA画像を加算平均し高画質化する技術として定評のある「OCTA Averaging」を採用しています。「Intelligent denoise」により、わずか1回のスキャンで「OCTA Averaging」に匹敵する高精細なOCTA画像を生成できます。

高性能GPUにより画像処理時間を高速化

高性能GPUを用いて画像の演算処理を行うことで、OCTA画像の再構成時間を従来比で約70%※2短縮することが可能です。速やかに診断画像を得ることができるため、検査時間の短縮につながります。また、糖尿病網膜症などの血管異常の読影で有効となる複数枚のOCTA画像をつなげるパノラマやOCTA Averagingの処理時間も短縮でき、患者さんや医療従事者の負担を軽減します。

  • ※1AIが学習するために人間が与える手本となるデータ。
  • ※2従来機種「OCT-HS100」(2012年9月発売)に、ソフトウエア従来バージョン「Ophthalmic Software Platform RX V4.4」を搭載した場合の撮影終了後からOCTA画像が表示されるまでの実測値との比較において。

ご参考

2019年4月18日から21日まで、東京国際フォーラムで開催される「第123回日本眼科学会総会」で併設する器械展示会のキヤノンブースにおいて、"OCT-A1"の展示を行う予定です。

OCTの用途と市場動向

眼科市場におけるOCT装置は、黄斑や視神経乳頭など網膜の断層を検査するもので、眼底および眼底断層像を観察・撮影・記録することで疾患の詳細が判断できるようになり、眼科系疾患の診断・治療方針の決定などにおいてなくてはならないものとなっています。OCT市場は、台数ベースで年平均6%程度の成長を続ける見込みです。(キヤノン調べ)

関連情報

商品紹介ページ

この件に関するお問合せ先

お客さまからのお問合せ先

キヤノンライフケアソリューションズ株式会社 ヘルスケアマーケティング部
電話番号 03-6719-7040(直通)

報道機関からのお問合せ先

キヤノンマーケティングジャパン株式会社広報部

画像ダウンロード

"OCT-A1"
656KB(2100px×2100px)

"OCT-A1"の使用イメージ
3.6MB(6720px×4480px)

本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。

< ニュースリリーストップへ戻る