人材育成
キヤノンMJでは、性別、年齢、学歴にとらわれず、仕事の成果や意識、行動に対して公平・公正に評価を行うことを基本方針としております。人材育成も同様の考えのもと、全社員向けのITリテラシー教育や各階層別教育等を用意しており、主体的に取り組む社員に対して、フェアに教育の機会を設けています。
また、2021年からは長期経営構想に掲げた人材の高度化を実現するために、「人材のありたい姿」を定義し、積極的な人材育成に取り組んでいます。
人材のありたい姿
“進取の気性を発揮し、新たな価値創造で選ばれ続けるプロフェッショナルな人材”
人材育成方針
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キヤノンの行動指針である「三自の精神」に基づき、当事者意識を持って学べる環境を作ります。
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「ありたい姿」と現状とのギャップを明らかにし、その差を埋めるためのステップをデザインします。
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学びの基礎として、とことん「考える」こと、最後まで諦めずに「考え抜くこと」を求めます。
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人は経験で育つという基本的考えに立ち、研修の場だけでなく、実践でチャレンジする機会を創出します。
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お互いの意見を尊重し時にぶつけ合うことで、教え・教えられる、育て・育てられる環境を作ります。
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人材の多様化は人材育成にもつながります。
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<目指す行動変容>
ロゴに込めた思い

学ぶ、挑む、そして変わり続けるキヤノンMJグループ になろう!という思いを込めました。
三自の精神をベースに自ら学び続けること、その培った知識を活かして新しい業務や仕事にチャレンジする。それによって変革を成し遂げる。そこからまた新たな学びがはじまる。そういった経験を重ねていくことで人は育っていきます。社員には積極的な学びによる成長と、それによる行動変容を求めます。
個人の成長を組織・会社の成長につなげ、お客さまや社会から選ばれ続ける存在を目指してまいります。
本ロゴは、人材育成方針の“最後まで諦めずに考える”というワードからインスピレーションを受け、途切れる事なく考え続ける、無限の可能性といったイメージを表現しています。
学びの充実
キヤノンMJグループは、全職種共通の基礎教育と各分野での専門性を高め部門を牽引する人材を輩出するための教育、
将来の経営人材育成に向けた選抜教育を行っています。
基礎教育
「考える力・実行する力・人を巻き込む力」を段階的に定義した人材育成体系をもとに、各階層別研修を実施しています。
専門教育
各部門ごとに事業拡大に必要なスキルを定義し、その習得に向けた専門教育に取り組んでいます。
選抜教育
経営に必要な知識習得だけではなく、多様な視点・柔軟な思考を学ぶリベラルアーツ研修を実施し、
「感度」「感性」に磨きをかける取り組みをおこなっています。
研修体系
教育・研修体系
研修は、ステージアップした際のトランジション(移行)を支援する階層別研修と、全員を対象としたオンライン研修を実施しています。階層別研修では、スキルの研鑽とマインドセットで、具体的にイメージしたありたい姿を目指します。
さらに、誰もが三自の精神を発揮して自己研鑽がはかれるように、プロジェクトマネジメントや語学、PCスキルなどスキルを補うメニューを拡充しています。
ひとりひとりが学びつづける風土の醸成が大切だと考えているのです。

具体的に身に着けたい力としては、考える力と実行する力さらに人を巻き込む力が重要と考え、それらを、キヤノンMJとして求めるスキルに表現して体系化しています。
これにより、自らの位置けを確認するとともに、入社してからの成長をイメージできるようにしています。個々のスキルは、研修などで理論を学び、日々の実践でトレーニングすることで習得し、ひいては組織の力として発揮することを目指しています。

海外(アジア)トレーニー制度
将来のグローバル人材を輩出するために、アジア地域において現地の言語や文化・商習慣に精通したプロフェッショナル人材を育成することを目的として、若手人材をキヤノングループの海外現地法人拠点に派遣し、現地で語学研修や実務研修を行う「海外(アジア)トレーニー制度」を実施しています。これは、キヤノン株式会社における研修プログラムのひとつであり、グループの制度利用者が将来の有力な海外出向者候補となることを目指しています。
キャリア形成支援
個別支援・キャリア相談(随時受付)
国家資格キャリアコンサルタントによるキャリア相談
定期セミナー・キャリア研修 及び 個別面談
年代別キャリア研修 及び キャリアコンサルタントとの個別面談・管理職向けキャリア研修
部下支援のための管理職向けキャリア研修
部門内支援・「上司と部下とのキャリア面談」
職場の上司によるキャリア面談

社内公募制度
自らのキャリア形成を積極的に考えることも大切です。キヤノンMJグループでは、新しいポジションに果敢にチャレンジすることを促すとともに、グループ内における人材の活性化を図ることを目的として、社内公募制度「JOBS(Job Opening Bulletin System)」を実施しています。