キヤノンMJグループは、さまざまな個性や価値観をもつ多様な人材が活躍し、互いに高め合いながら成長する企業を目指しています。

キヤノンMJグループでは、「キヤノングループ行動規範」の中で不当な差別の禁止を掲げています。従業員一人ひとりが、お互いに人格・個性を尊重するとともに、人種、宗教、国籍、性別、年齢、障がいの有無などにかかわらず、公平な人材の登用や活用を推進しています。

キヤノンMJ・キヤノンITソリューションズの2社は、経団連の「女性活躍アクションプラン」に賛同し、女性の役員・管理職登用に関する自主行動計画を提出しました。
さらに、職場における女性活躍推進に向け、上記2社のほか、キヤノンシステムアンドサポート、キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ、キヤノンビズアテンダ、キヤノンカスタマーサポートの計6社が、女性管理職登用や採用など、各社の課題に基づいて行動計画を策定しています。キヤノンMJにおいては、2025年までに管理職に占める女性の割合を6.0％以上、管理職候補であるチーフ・課長代理に占める女性の割合を20.0％以上とすることを目標としています。詳細については、厚生労働省HP：女性活躍推進企業データベースに掲載されています。

産前は出産日前の6週間、産後については8週間取得可能。

妊娠判明期から産前休暇の前日まで休業取得や時間短縮勤務が可能。

対象となる子供が満3歳になる前日まで取得可能。

対象となる子供が小学3年生修了時まで勤務時間を短縮可能。

対象となる家族1人につき、最初の休業日から最大1年間取得可能。

対象となる家族の介護のため勤務時間を短縮可能。

育児、介護などを理由に30分単位で取得可能。

従業員が定年退職後のセカンドステージをより豊かなものにできるよう、52歳時に「クリエイティブライフセミナー」を実施しています。キャリアプランについて考える機会を早い段階で設けることにより、セカンドステージの準備を自主的かつ計画的に進められるようにしています。また、従業員一人ひとりが多様化の進む社会の変化に対応し、充実した人生を送るために「キャリア」「ライフ」「マネー」の観点から個々の価値観に合ったライフプランの策定も行います。