使用時のCO2削減
製品使用時の省エネルギー化
キヤノンは、複写機、プリンター、カメラといった製品セグメント別に、それぞれ業界トップレベルの省エネルギー達成を環境目標に掲げ、活動を進めています。
2010年は、経済回復にともない事務機や半導体関連装置の販売が大幅に伸びたため、お客様の使用時におけるCO2排出量は144.9万トンとなり、2009年と比較して63％増加しました。
省エネルギー技術の対応範囲拡大
複写機・複合機やレーザービームプリンターなどでは、プリンターのウォームアップタイム（起動時間）を大幅に短縮するオンデマンド定着技術やIH（Induction Heating）定着技術などの省エネルギー技術を採用しています。現在、これら技術の対応範囲を高速機やカラー機にも拡大し、製品全体の省エネルギー化を進めています。
キヤノン独自の省エネルギー技術による効果
デジタル複合機の環境負荷をライフサイクルでみると、原材料・部品製造や製品使用時での負荷が大半を占めていることがわかります。
このことを踏まえ、キヤノンではオンデマンド定着技術やIH定着技術など独自の省エネルギー技術により、複合機のエネルギー消費効率の向上を図っています。
これらの技術によって、2003年から2010年までの8年間で、CO2排出量を約1,100万トン、お客様の使用電力費を3,500億円削減したと推定されます。
オフィス用事務機に搭載しているキヤノン独自の省エネルギー技術による効果
インクジェット複合機省エネルギー技術
省エネルギーを考慮した製品設計
ErP指令への対応
EUが定めるErP指令※は、企業の製品開発に「エコデザイン」の考え方を導入するよう要求したものです。
キヤノン製品に関連する要求事項としては、2010年末時点において、機器のオフモード電力とスタンバイ電力を規制する実施措置、外部電源の省エネルギーを規制する実施措置が公布されており、キヤノンはこの要求に応えた製品設計を実施しています。
また、今後は製品だけでなく、企業の設計管理にも規制が及び、「環境マネジメントの仕組みのなかにエコデザインを組み込むこと」や「製品のライフサイクルにおける環境負荷の評価と結果を開示すること」が求められます。
キヤノンでは、従来にも増して省エネルギー設計を推進するとともに、製品アセスメントの仕組みや製品環境情報システムを最適化することで、積極的にErP指令対応を推進していきます。
- ※ ErP指令
ErPは、Directive on Eco-Design of Energy-related Productsの略。製品ライフサイクル全体を考慮した「エコデザイン」を要求したEuP指令の対象を、実際にエネルギーを消費する製品だけでなく、窓や断熱材、節水弁など、エネルギー消費に影響を及ぼす製品にまで拡大したもの。
