環境への取り組み生産・販売拠点での取り組み

生産拠点における温室効果ガス削減

キヤノンでは、CO2排出量を削減するため、環境部門、開発部門、生産部門が一体となって、品質を維持しながらエネルギー効率の改善を図っています。
CO2排出量は生産変動の影響で変化しますが、各拠点の特徴をとらえ適切な原単位を設定することで削減対象を明確にしています。
削減活動は、キヤノン(株)の生産拠点統括部門と各生産拠点が連携して取り組み、2015年は従来のエネルギー削減活動の展開に加えて、新設拠点でのエネルギー効率改善に向けて、エアー圧力の適正化、蒸気の効率的活用、冷水温度の適正化、高効率機器の導入などを行いました。さらに、海外の生産拠点でも排熱の利用や空調運転の効率化、コンプレッサーの適正稼動によるエアーのムダ削減などを行いました。
これらの結果、2015年の総温室効果ガス排出量は2014年比で約1.6%減少し、122万3,196tとなりました。2016年も、引き続きCO2排出量削減に向けた取り組みを推進していきます。
なお、CO2以外の温室効果ガスについても排出量削減に取り組み、洗浄や溶媒、噴射剤などに使用していたPFCs(パーフルオロカーボン類)やHFCs(ハイドロフルオロカーボン類)、SF6(六フッ化硫黄)については、1999年までに廃絶しました。

生産・販売拠点における温室効果ガス排出量の推移

生産・販売拠点における温室効果ガス排出量の推移

販売拠点における省エネルギーへの取り組み

LEED(Leadership in Energy and Environmental Design)

キヤノンでは、販売拠点においても環境に配慮した建物・敷地利用を推進。世界中のオフィスで、環境に配慮したオフィス作りに取り組んでいます。キヤノンUSAの新本社ビルはLEEDゴールド認証を取得、キヤノンオーストラリアの新本社オフィスはオーストラリアの5 GREEN STAR規格を取得しています。
2015年5月には、キヤノンUSAが2014年にカリフォルニア州に新設したサービス拠点「キヤノンエクスペリエンスセンター」がLEEDゴールド認証を取得しました。廃材の再利用やかんがいシステムの整備、施設の省エネルギー化などが評価されたもので、キヤノンUSAでは3件目のLEED認証取得となります。

再生可能エネルギーの活用

キヤノンは、灯油から電気やLNGへの転換、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの活用など、より環境負荷の少ないエネルギーの活用を進めています。
例えば、オセ社(オランダ)の欧米の3つのグループ会社や、アクシス社(スウェーデン)の主要な3つの事業所では、購入電力のほぼすべてが再生可能エネルギーです。さらに、オセテクノロジーズ社(オランダ)では、研究開発ビルの改修にあたって地下水温と外気温の温度差を利用した「地下水温利用空調システム」を導入し、冷暖房に活用しています。
また、キヤノンUSAでも米国のアトランタ倉庫に太陽光発電システムを設置するなど再生可能エネルギーの活用に努めています。2015年はキヤノンインディアの物流倉庫に設置していた太陽光発電システムをさらに増設するなど、再生可能エネルギーの活用拡大に取り組んでいます。国内拠点では、CO2排出係数も考慮したエネルギーベストミックスを追求し、太陽光発電などの自家発電および、特定規模電気事業者(PPS:Power Producer and Supplier)の活用等によって、再生可能エネルギーの利用を拡大し、2020年末までに130MWh以上の再生可能エネルギー利用をめざしています。海外拠点では、地熱の活用や再生可能エネルギー源による電力購入の拡大など、拠点特性に合った再生可能エネルギー利用を拡大し、2020年末までに85,000MWh以上の再生可能エネルギー利用をめざしています。

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