拠点の省資源

廃棄物の削減

1990年当時、キヤノンは国内事業所だけで年間35,000トンの廃棄物を埋立処分していましたが、2001年から「埋立廃棄物ゼロ活動」を開始。廃棄物の分別・回収による再資源化などの3R活動を推進した結果、2003年12月に国内の全生産拠点で埋立廃棄物ゼロ※1を達成。さらに2005年12月には、海外の全生産拠点(17拠点)で埋立廃棄物ゼロを達成しました。
以降も、国内外の生産拠点で埋立廃棄物ゼロを継続しており、2009年からは廃棄物自体のさらなる発生抑制に向けて、資源再利用化技術の高度化に取り組みました。
具体的には、トナー製造工程における分級収率※2の向上や、マテリアルフローコスト会計の導入による工場ごとの資源使用量最適化とエネルギーのムダ取りなどを推進しました。
2010年の廃棄物総排出量※3は、生産量の回復などの影響もあり、前年比13%増加して7.8万トンとなりました。また、2010年3月から新たに加わったOcéグループの廃棄物排出量を加えると、2010年の廃棄物総排出量は8.8万トン、売上高原単位で2.38トン/億円、事業系一般廃棄物埋立量は3,934トンとなりました。
2011年も引き続きムダ取り活動に取り組み、さらなる廃棄物の削減を推進していきます。

  • ※1 埋立廃棄物ゼロ
    事業所から発生するすべての廃棄物(ただし、行政指導によってキヤノンが独自に再資源化ルートを選定できないものは除く)が100%再資源化されていること。中間処理後の残渣がわずかでも埋立処分された場合は埋立廃棄物ゼロとはしない。
  • ※2 分級収率
    分級とはトナー生成時に、規格サイズの粒状トナーのみを選別する操作のこと。規格を満たすトナーの割合を「分級収率」と呼び、これを高めることで資源のムダを削減できる。
  • ※3 廃棄物総排出量
    再資源化物、有価物、埋立廃棄物、内部循環利用分の合計

廃棄物総排出量・事業系一般廃棄物埋立量の推移
廃棄物総排出量・事業系一般廃棄物埋立量の推移

2010年廃棄物の種類別処理内容(グローバル) (単位:t)
廃棄物種類 再資源化処理内容 再資源化量
段ボール、OA用紙、トイレットペーパー、紙製品原料、建築用ボード、路盤材 他 21,005
廃プラ プラスチック製品などの原料、路盤材、セメント原料、燃料、高炉還元剤、土壌改良剤 他 17,489
金属くず 金属原料、路盤材、その他 10,431
廃油、廃酸、廃アルカリ セメント原料、燃料、路盤材、油・薬品・溶剤へ再生 他 12,379
汚泥 セメント原料、建築資材、骨材、金属原料、有機肥料、堆肥 他 5,470
木くず 建築用、ボード類、緑化基盤材、燃料、パルプ原料、肥料 他 2,368
硝子くず・陶磁器くず ガラス原料、路盤材、セメント、金属材料 他 286
し尿 肥料、土壌改良 1,169
生ゴミ 肥料、堆肥 389
その他 助燃材、路盤材、土壌改良材、製鉄原料、路盤材、金属材料、その他 4,628
合計 75,614

水資源使用量の削減

キヤノンで使用する水資源のうち、約40%が製造工程に用いられるもので、とくにレンズ製造や半導体製造で多くの水を使用しています。
キヤノンでは、水使用量を削減するため、1996年以降、富士裾野リサーチパーク、大分キヤノンマテリアル、平塚事業所、綾瀬事業所、宇都宮工場、キヤノン珠海、大分キヤノンの各事業拠点に、クローズド・リサイクルのシステムを導入。製造工程で使用した水の浄化・再利用を促進し、水使用の抑制と排水量の削減に取り組んできました。
2010年の水使用量は、生産量の回復などの影響も含め、前年比4%増加して858万m3となりました。また、2010年3月から新たに加わったOcéグループの水使用量を加えると、2010年の総水資源使用量は871万m3、売上高原単位で0.23千m3/億円となりました。
2011年も、資源再利用化技術の高度化に取り組むなかで、水のリサイクル技術にも取り組み、引き続き水使用量と排水量の削減を推進していきます。

総水資源使用量の推移
総水資源使用量の推移

総排水量の推移
総排水量の推移


環境への取り組み

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