地球温暖化対策計画書

温室効果ガスの削減に向けて

キヤノンは、地球温暖化問題の重要性を早くから認識し、京都議定書の採択に先駆けて、1996年に「グローバル環境推進委員会」の直轄組織として「事業所省エネルギー専門委員会」を設立。以来、温暖化防止のための技術開発やエネルギー消費の多い生産設備、空調設備の改善など、グループ横断的に省エネルギー活動を推進してきました。

また、1998年には「PFC（パーフルオロカーボン）等対策分科会」を設置し、PFCs、HFCs、SF₆といったCO₂以外の温室効果ガスの削減にも取り組み、洗浄や溶媒、噴射剤などに使用していた同物質を1999年までに廃絶。半導体製造時に排出される温室効果ガスについても燃焼除害装置の導入によって排出削減に取り組んでいます。さらに2005年からは、各事業本部別に温室効果ガス削減の中・長期的な目標を設定。それぞれ関連する事業拠点と連携し、目標達成に向けた活動を推進しています。